みなさんこんにちは。WTI技術コンサルタントの森です。
みなさんはワイヤレス給電という言葉を耳にされたことはございますか？ ワイヤレス給電とは、ワイヤレス電力伝送（WPT：Wireless Power Transfer/ Transmission）や無線電力伝送とも呼ばれ、文字どおり、ワイヤー（電線）を使わずに電子機器に電力を供給する方式のことです。
※ワイヤレス給電の詳細については、当社ホームページでもご紹介しておりますのでこちらをご参照ください。
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「テクノシェルパ」を提供しております、株式会社Wave Technology(WTI)の社長 石川高英でございます。
今日はEMC対策のお話です。
技術セミナーで人気講座の１つに、EMC対策をテーマにしたものがあります。
展示会に併設されたEMCセミナーなどは、どこも一杯で、立ち見の人もおられて、人気のほどが窺えます。
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技術者派遣企業の課題として、自社に所属する技術者の方の派遣の仕事が一旦終了し、次の派遣先が決まるまでの待機期間をどうするか？というものがあります。
技術者派遣の会社の業績のことを考えますと、１つの派遣先から次の派遣先に空きの期間が発生せずにシームレスに移行できることが望ましいのですが、実際問題としては、どうしても一定の空きの期間（待機期間）が発生してしまうと伺います。
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みなさんこんにちは。システム設計課の米谷です。
私はアナログ・デジタル機器の設計を行っております。今日はその中で「SPICE」を使った回路検証にスポットを当ててお話しします。
ここでの「SPICE」とはシミュレータとしてのSPICEとさせていただきます。 続きを読む 技術基準適合証明(技適)について、お困りではありませんか？
Wave Technology（WTI）では、Bluetooth(BLE)、ZigBee またはLPWA(LoRa、Sigfox、Wi-SUN）、特定小電力(特小) 対応無線機器/無線設備や独自規格の無線機器/無線設備の技術基準適合証明(技適)について、TELEC(テレック)などの登録証明機関への申請代行をさせていただきます。
※よくあるご質問はこちら
「技術基準適合証明」、略称で「技適」と呼ばれる認証を受けたものに付与されるマークです。
総務省のページには、以下のように記載があります。
『無線通信の混信や妨害を防ぎ、また、有効希少な資源である電波の効率的な利用を確保するため、無線局の開設は原則として免許制としており、当該無線局で使用する無線設備が技術基準に適合していることを免許申請の手続きの際に検査を行うこととしております。
ただし、携帯電話等の小規模な無線局に使用するための無線局であって総務省令で定めるもの（特定無線設備）については、使用者の利便性の観点から、事前に電波法に基づく基準認証を受け、総務省令で定める表示（技適マーク）が付されている場合には、免許手続時の検査の省略等の無線局開設のための手続について特例措置が受けられます。』
簡単に説明すると、『“無線局として免許取得”or“技適マークを取得”しないと電波を出せません』ということです。 もし認証を受けずに電波を出したら、電波法違反となってしまいます。
ご依頼から証明書発行まで最短で1ヵ月となります。
日本では、「技術基準適合証明(技適)」と「工事設計認証」という2段階の認証があります。
実はこの２段階の認証制度は日本独自の制度です。
技適（：技術基準適合証明）
登録証明機関にて、無線設備１台１台について試験等の審査を行った上で証明を行います。
工事設計認証
特定無線設備が技術基準に適合しているかどうかの判定について、その設計図（工事設計）及び製造等の取扱いの段階における品質管理方法を対象として、登録証明機関が行う認証制度です。
どちらも基本的に認証手順は同じですが、工事設計認証では、量産工場について資料の提出が必要になるところが少し違います。
申請に際しては、通信方式や電波の型式、定格出力等を記載する申請書を提出します。また、認証試験ではテストモードで動作させることが必要となります。対象の無線機器/無線設備についての以下の情報、書類、申請する現品をお客様よりご提供いただく必要がございます。
なお、申請する通信規格によって準備していただく内容が異なる場合がありますので、詳細はご依頼時にご確認ください。① 続きを読む
Wave Technology（WTI）は、お客様の製品含有化学物質調査・環境負荷物質調査の代行サービスを提供しています。
【製品含有化学物質調査・環境負荷物質調査とは】
地球環境や人体に悪影響を及ぼす可能性がある物質の禁止，抑制，管理を目的に、製品に含有する化学物質を調査し報告するものです。製品を構成する各部品に含まれる物質と使用量を明確にして、悪影響を及ぼす物質を管理することで、そのために供給する部品メーカ様に含有物質の調査を依頼し、その結果が規則に準じているかを確認するものです。
※よくあるご質問はこちら
近年、化学物質による環境や人体への影響を懸念し、化学物質の規制や管理の強化が高まっています。対象となる規制にはEU-REACH規制、EU-RoHS指令、ELV指令などがあります。
最近では環境対策に積極的に取り組む企業がクリーンで良い企業と捉えられ、中小企業を含めた多くの企業が製品含有化学物質調査・環境負荷物質調査に取り組み始めています。しかし、製品含有化学物質調査・環境負荷物質調査を行う上で、以下のようなことでお困りのお客様が多いのが実情です。
- お客様からchemSHERPAやIMDSの調査依頼があったが内容がわからない
- chemSHERPA調査やIMDS調査の方法がわからない
- chemSHERPA調査やIMDS調査に手間がかかる
- chemSHERPA調査やIMDS調査の人手がたりない
- chemSHERPA調査やIMDS調査が設計開発技術者の負担になっている
- 部品メーカ様やサプライヤー様に調査を依頼しても規制の内容を理解しておらず、説明に時間を費やす
- 部品メーカ様やサプライヤー様に調査を依頼しても、なかなかデータが出てこない
- お客様独自の環境情報調査様式で製品含有化学物質調査を依頼したいが代行する企業がない
WTIでは、このようなお客様の声にお応えし、様々なタイプの製品含有化学物質調査・環境負荷物質調査の代行サービスを行っております。
環境調査でお困りの際は、是非WTI にご相談ください。
WTIでは長年培った製品含有化学物質調査・環境負荷物質調査の経験があり、各規制内容にも精通しています。またIMDS調査も実績があり、車載部品の製品含有化学物質調査にも対応できます。
1. EU REACH規則（Registration, Evaluation, Authorization and Restriction
of Chemicals）REACH規則は、EU域内で販売される化学物質について、登録、管理するものです。対象のSVHC（高懸念物質）は2021年１月(第24次)時点で211物質となり、今後も増えます。
WTIでは、部品メーカ様やサプライヤー様に対してお客様独自の環境情報様式やchemSHERPA等で調査を依頼し、ご提出いただいたデータを確認し、chemSHERPAで複合化する代行サービスを提供しております。 続きを読む
テクノシェルパブランドで、技術者教育と技術コンサルティングを提供する株式会社Wave Technology(WTI)の社長 石川高英です。
これまでテクノシェルパの技術者教育は、個々のお客様のご要望に基づいて、フルカスタムでカリキュラムを作り提供するタイプの教育プログラムとしてご提供してまいりました。
この度、カリキュラムと開催日程を予め設定する定型教育プログラムも併せてご提供する運びとなりましたのでお知らせいたします。
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電源課の真野です。当課は近年、車関係の業務が増えてきており、私もV2Hという電気自動車の充放電システムに関わっています。
（WTIの電源設計サービスはこちらをご参照ください）
今回はこのV2Hについて紹介させていただきます。
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