自社が保有していない技術で製品を開発しなければならなくない場合、その開発を外注する方法があります。 もしその技術が既に世の中にあり、設計サービスとして利用できるものがあるのであれば、自社で一から当該技術を開発するよりも、外注したほうがコスト・スピードで圧倒的に優れています。 とは言え、外注を躊躇してしまうこともあります。

【 テクノシェルパは、技術レポートの品質向上にも貢献します 】 テクノシェルパの技術者教育プログラムでは技術が学べるだけではなく、「技術レポートの書き方」も習得することができます。 実はこれ、お客様からすごく興味を持っていただいているポイントなのです。

【 テクノシェルパで丁稚奉公？ 】 技術者不足の世の中、自社の非電子系のエンジニアを電子系の回路/機器を設計できるように育成することがひとつの現実的な解決策になりつつある現代。テクノシェルパでは、技術者教育と技術コンサルティングで、それをご支援しております。 先日、会議の最中思いついたのは、技術者教育と技術コンサルの中間に「丁稚奉公」を入れると面白いのでは？ということです。

パナソニックの創業者、松下幸之助は、「『君のところは何をつくっているのか』と尋ねられたら、『松下電器は人をつくっています。電気製品をつくっていますが、その前にまず人をつくっているのです』と答えなさい」とよく言ったと伝えられます。 モノづくりを行おうと思えば、まずは人づくりから。 この考え方は、テクノシェルパのプロ設計者育成プロジェクトに通じます。

弊社のお客様から、「エレクトロニクス系の技術者は、キャリア採用も新卒者採用も非常に難しくなった」とよく伺います。 確かに、IoT化の進展や自動車のEV化等により、エレクトロニクス系の開発設計の需要が急速に高まっており、その結果、電子系の技術者の需要が一気に増大しています。

「テクノシェルパ」のサービスは、「技術者教育」と「技術コンサルティング」の２分野から構成されています。

「技術者教育」と「技術コンサルティング」をそれぞれ別のブランドに分けて提供しても良さそうですね。

確かにそのように思えますが、あえて１つのブランドにて双方をご提供させていただいているのです。

2015年9月末に施行されました改正労働者派遣法では、「派遣会社に段階的かつ体系的な教育訓練を行う義務がある」として、毎年おおむね8時間、有給・無料で教育することを定めました。 この改正法により、教育訓練が不備な派遣会社には営業自体が許可されないことから、人材派遣会社では、教育コンテンツを開発したり外部教育組織を利用するなどの対応が必要になっています。

【 IoTには情報伝送が不可欠。 無線通信が便利と分かっていても...】

以前のブログで、IoTは「３つに分けて理解する」と分かりやすいことをお話しました。

どんなIoTのシステムも必ず以下の３つの部分が含まれているというお話でした。

弊社のお客様から、「技術者が不足していて困っている」というお話しを伺うことが増えてきています。 その中でも一番多く聞かれるのが「電源」や「パワーエレクトロニクス」関連の設計技術者の不足に関するお悩みです。

テクノシェルパは、技術者教育と技術コンサルの２本の柱からなります。 技術者教育は、当社が長年培ってきた自社教育のしくみを社外のお客様に提供するものです。 この自社教育の中身がテクノシェルパの秘伝のタレとも言うべきノウハウです。