Wave Technology(WTI)-ウェーブ・テクノロジ

WTIは技術者不足を解決する「開発設計促進業」です

無線通信モジュールのコストを抑える方法とは

みなさん、こんにちは。
株式会社 Wave Technology 通信設計第一課の大塚です。

2019年4月に課の名称が高周波設計第二課から通信設計第一課に変わりました。
改めて、今後ともよろしくお願いいたします!

 

▶無線通信モジュールは高い?

みなさんは、IoTをご存知ですか?最近は本当によく耳にしますよね。

高周波関連の業界にいると、今まで想像もしていなかったようなIoT/M2M製品について逸早く知ることができるのでワクワクします。

そのIoT/M2M製品に使われる無線通信規格も様々で、近距離であればBluetooth(BLE)やZigBeeなど、比較的長距離なものであればLPWA(Low Power Wide Area)に分類される規格のLoRa(LoRaWAN)やSigfox、LTE-NB1(NB-IoT)、Wi-SUN、NB-IoT(LTE-NB1)と言ったものがあげられます。

ご存知の方も多いと思いますが、これらの規格に対応した無線通信モジュールが多数販売されています。しかも、そのほとんどが技適認証済みなので、簡単に無線通信が導入できる点で大変便利です。

しかし、便利な反面、単価が高く設定されている場合が多いのも実状です。

実際に無線通信モジュールを使用されているという方にお話を聞くと、

無線通信モジュールはちょっと高いんだよなー。( ̄~ ̄;)

と、おっしゃる方もいらっしゃいます。

 

Q.突然ですが、ここでQuestionです!

(土曜・夜9時の某歴史クイズ番組かよ!?  ヾ(・д・`)

無線通信モジュールは導入が容易というメリットがある反面、その価格に悩むお客様がいらっしゃいます。そこで、当社ではコストを抑える方法としてあるご提案をさせていただいているのですが・・・。

では、その無線通信モジュールのコストを抑える方法とは、いったい何でしょうか?

(解答に自信のある方は、“スーパー○○○君人形”で行きましょう!)

 

A.無線通信モジュールのコストを抑える方法とは

(それでは、答えです!)

無線通信モジュールの多くは、市販されている無線用ICやその他部品、場合によってはアンテナなどが同一基板上に搭載されています。さらに、技適認証済みという付加価値も追加され単価が高く設定されている訳です。

逆に言えば、無線用ICを使った回路とアンテナを設計して技適認証を取得してしまえばモジュールが作れてしまうということです。

そうです!あの無線通信モジュールが作れます!

(もう分かりましたよね?)

無線通信モジュールのコストを抑える方法とは、“無線通信回路を単価の安い無線用ICを使って内製してしまう”ということです。

もちろん開発コストなどはかかりますが、モジュールを使用するよりもコストをグッと抑えることができます。

 

▶無線通信回路設計サービスのご紹介

高周波回路の設計技術を保有していないからといって無線通信回路の開発を諦めないで下さい。

当社では、無線用ICを使った無線通信回路の設計サービスを提供しています。

その最大の特徴は、面倒な部品選定』からはじまり、『回路設計』はもちろん、『技適認証申請』まで幅広く対応しているところです!

更に『アンテナ設計』『海外の技適認証申請』にも対応しています。

(す、凄い!・・・・自画自賛で恐縮です。(^~^;))

無線用ICを使用した場合の製品化までの流れ

 

▶ワンストップ設計

『アンテナ設計のみ』や『技適申請代行のみ』と言った各サービス単体でのご依頼も可能ですが、当社では全てお任せの“ワンストップ設計“をお勧めしています。

開発が進んだ後にトラブルが発生すると手戻りが発生し大幅なロスに繋がります。

当社ではそうならないように必要に応じて対策や事前評価、回路調整を実施しています。ワンストップ設計ではその効果を最大限に発揮する事ができます。

 

最後になりますが、無線用ICを使った無線通信回路の開発にご興味のある方や、高周波回路設計でお困りごとのある方がいらっしゃいましたら、お気軽にお問い合わせ下さい。(^^)ノシ

【関連リンク】

■高周波・無線関連その他サービス紹介

■参考資料

■関連YouTube動画

 

 

WTIメールマガジンの配信(無料)

WTIエンジニアが携わる技術内容や日々の業務に関わる情報などを毎週お届けしているブログ記事は、メールマガジンでも購読できます。ブログのサンプル記事はこちら

WTIメールマガジンの登録・メールアドレス変更・配信停止はこちら

 

WTI動画リンクはこちら
WTIの技術、設備、設計/開発会社の使い方、採用関連など、幅広い内容を動画で解説しています。

 

 © 2005 Wave Technology Inc.